妊娠を職場に報告するタイミングとは？会社への伝え方＆報告後の流れを解説
妊娠を職場に報告した後の流れとは？
妊娠が分かると仕事のことが気になるものですが、職場へ報告できれば気持ちのめどはつきますね。
報告した後の流れを知っておくと後で不安になったり後悔したりせずに済むでしょう。妊娠を職場に報告した後はどういった流れになるのか、時系列に沿ってご紹介します。
報告後の流れ1. いつまで仕事を続けるのか上司と話し合う
妊娠報告を受けた直属の上司にとっては、いつまで仕事を任せていいのかを把握しておきたいのが本音です。
妊娠中の体調や状況は個人差が大きいため、妊娠初期に仕事を続ける時期を決めるのは難しいですが、体調が安定してきたら希望を伝えておきましょう。
安定期に入った妊娠5～6ヶ月頃をめどに、産休に入る時期を上司と話し合っておくのがおすすめ。
報告後の流れ2. 引き継ぎ準備に取りかかる
産休に入る時期や育休の取得期間の希望について上司との話し合いがまとまったら、自分が担当している業務をスムーズに引き継ぐ作業に入ります。
きちんと引継ぎをしておくことは、後任の社員に加えて同じ部署の他の社員にとっても重要なことです。
また、取引先や顧客の信用を失わないための配慮も必要ですから、引き継ぎ書を作成したり業務内容をレクチャーしたりして、責任を持った引継ぎを行いましょう。
報告後の流れ3. 体に負担をかけぬよう産休期間まで業務に取り組む
担当業務の引き継ぎが完了したら、基本は後任の社員に業務を任せつつ、バックサポート的な立場で業務に取り組みましょう。
自分が産休に入って不在になっても仕事が滞らないよう、チェックする必要があるからです。
妊娠後期になると、血圧が上がったりむくみが起きたりと体調が不安定になりますから、無理のない範囲で仕事を行い、後任の社員からの質問に答えてあげるといいでしょう。
妊娠をきっかけに休職か退職を悩んだ場合はどうする？
働いている女性にとって、妊娠すると悩ましいのは仕事を続けるかやめるかということです。
育休制度を利用して休職するのか、育児を優先して退職するのか、人生の岐路でもあり悩ましい問題ですね。
妊娠をきっかけに休職するか退職するかを悩んだ場合、どのように選択したらいいのかについてご紹介します。
休職を選択するメリット/デメリットとは？
妊娠しても仕事を続けたいという意志が強い場合は、休職を選択することになります。
休職によるメリットもあれば、デメリットもあるので、よく比較して決めることが大切です。休職を選択するメリットとデメリットについてご紹介します。
妊娠を理由に休職を選ぶメリット
妊娠による休職を選ぶ場合は、仕事を失うことはないので精神的な安定感はあります。それ以外にも、休職を選ぶことによるメリットは様々です。
休職を選ぶとどのようなメリットがあるのか、主なメリットを2つご紹介します。
休職のメリット① 産後の復職は決まっている
仕事をずっと続けたいと思っている場合は、妊娠しても休職扱いにしてもらう方がメリットは大きいでしょう。
それまでの知識や経験を生かせるので、休職中のブランクは取り戻しやすいですし、慣れている環境なので働きやすいからです。
時短勤務などを選択したとしても、以前から知っている仲間ばかりですから理解が得られやすいでしょう。
休職のメリット② 出産手当金など、手当がもらえる
休職を選択した場合、出産した際に支給される「出産一時金」とは別に、出産のための休職によって無給になる期間に支給される出産手当金を受け取れます。
健康保険の被保険者の権利ですから、活用しない手はありませんね。
休職によって減った収入の一部を補填できますし、今後育児をしていく上で何かとお金がかかりますから、こうした手当を受け取れるメリットは見逃せません。
妊娠を理由に休職を選ぶデメリット
妊娠による休職を選ぶ場合、妊娠というプライベートな理由での休職に抵抗を感じる人もいるかもしれません。
それ以外にも、休職を選ぶことによるデメリットはあります。休職を選ぶとどのようなデメリットがあるのか、主なデメリットを2つご紹介します。
休職のデメリット① 職場の人に迷惑をかけないか不安になる
妊娠をきっかけに休職するとなると、自分が今まで担当していた業務は誰かに引き継がなければいけません。
社員の一人一人が多くの業務を抱えがちな小規模の会社の場合は、後任の社員の負担がどうしても増えがちです。
自分が休職することで、残業が増えるなど迷惑になるかもしれないという不安が生まれやすいのは、デメリットと言えます。
休職のデメリット② ブランクが空くため、キャリアアップが遅くなりやすい
産休と育休を取得して休職すると、最大で2年半ほどのブランクが生まれます。変化が早い現代では、2年半というブランクはかなり大きいもの。
同期の社員と差がついて、キャリアアップがしにくくなったり遅くなったりすることは少なくありません。
また、復帰後に休職前の部署に戻れるかは分かりませんから、違う部署に配属されるとほぼ一からキャリア構築を再開しなければいけなくなるでしょう。
退職を選択するメリット/デメリットとは？
妊娠したら育児に専念したいという意志が強い場合は、退職を選択することになります。
退職することによるメリットもあれば、デメリットもあるので、休職とどちらが良いかよく検討する必要があります。
退職を選択するメリットとデメリットについてご紹介します。
妊娠を理由に退職を選ぶメリット
妊娠による退職を選ぶ場合は、出産や育児に集中できるという意味で落ち着いて生活できます。
それ以外にも、退職を選ぶことによるメリットは様々でしょう。まずは、退職を選ぶとどのようなメリットがあるのか、主なメリットを2つご紹介します。
退職のメリット① 出産に集中できる
女性の人生にとって、出産は大変大きな出来事です。
医療技術が発達した現代でも出産は命がけのことですから、他のことを気にせず赤ちゃんを無事に産むことだけに集中したいという場合はメリットが大きいでしょう。
仕事に関するストレスは受けなくなりますから、妊娠中に不安定になってしまう精神状態を安定させやすいはずです。
退職のメリット② 産後の体調回復や育児に専念できる
産後は体力が落ちていますからしっかり休養することが大切です。
退職していれば産後の体力回復に専念できますし、赤ちゃんのお世話にも集中できます。
休職だといずれ職場に復帰しなければいけませんが、退職していると子供が幼稚園や小学校に入る年齢になってもしっかり育児に手がかけられるので、大きなメリットと言えるでしょう。
妊娠を理由に退職を選ぶデメリット
妊娠による退職を選ぶ場合は、出産を境に一度社会との繋がりが薄くなる環境にどうしてもなりがちです。
それ以外にも、退職を選ぶことによるデメリットはあります。退職を選ぶとどのようなデメリットがあるのか、主なデメリットを3つご紹介します。
退職のデメリット① 収入が0になるため、不安に感じやすい
妊娠し出産を機に退職すると、世帯収入はパートナーの収入だけになります。
妊娠前に共働きでもギリギリの生活を送っていたのなら、自分が退職して収入がなくなることで経済的に苦しくなる可能性は高いでしょう。
子供を育てていく上では様々なお金がかかりますから、家計への不安が増えるのはデメリットと言えます。
退職のデメリット② 再び仕事を探す必要がある
いったん退職してしまうと、もう一度働きたいと思った時には自分の力で仕事を探す必要があります。
まだ子供が小さければ拘束時間が短いパートしかできませんが、報酬や勤務条件が希望に合ったパートを見つけるのはなかなか難しいでしょう。
家事育児の合間に仕事を探す労力を使うことになり、心身ともに疲れてしまう可能性もゼロではありません。
退職のデメリット③ 認可保育園に入りづらくなる
妊娠をきっかけに退職した場合、産まれた子供が成長してきた段階で大変になることがあります。
認可保育園の入園条件として両親の就労は必須なので、保育園には入れづらくなり、最近問題になっている待機児童になる可能性が高いです。
預かり時間が短い幼稚園を選ばざるを得なくなるかもしれない点は、デメリットと言えるでしょう。
基本的には退職よりも休職を選ぶのがおすすめ！
これまで見てきたように、休職と退職とはそれぞれメリットもデメリットもあります。
しかし、再就職が困難な世情を考えると、今働いている職場に大きな不満がないなら休職の方が良いでしょう。
育休後に働ける場があるというのは大きな安心になりますし、妊娠後も長い人生を歩んでいくわけですから、働ける場を確保しておくことは大切ですよ。
妊娠したら、順序立てて職場に報告をしましょう。
人生の最大の出来事と言っても過言ではない妊娠。
喜ばしいことである一方で、働いている人にとっては、職場に対してどういった伝え方をしたらいいかは悩ましい問題です。
上手に妊娠報告をしたいと思っているなら、この記事を参考に妊娠報告のポイントをつかんで、適切なタイミングで妊娠報告ができるよう工夫してみてくださいね。
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